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2015-07-02(木)
研究不正、学部生から防ぐ　ＳＴＡＰ論文撤回１年
　科学への信頼を大きく揺るがした理化学研究所のＳＴＡＰ論文の撤回から７月で１年。今春から研究不正防止の指針が新しくなり、先月発表された科学技術白書でも、倫理教育の重要性が明示された。研修や教育プログラムの多くは、教員や博士研究員などが対象だが、中には東京大や慶応大のように学部レベルで倫理教育を始める先駆的な例もある。

　■東大、新入生全員がゼミ必修　慶大、修了学生が論文講師に

　東京大は今年度から、研究のイロハを学ぶ初年次ゼミナールを新入生約３千人全員に義務づけた。一クラス２０人前後で１００コマを開講し、文献検索やフィールドワーク、プレゼンテーション、論文執筆に取り組む。能動的な学習姿勢を身につけさせるのが目的で、研究倫理を含め、批判的に物事を見ることの大切さや問いの設定方法なども学ぶ。

　初年次教育部門長の増田建教授によると、初年次ゼミを導入した目的の一つには、「コピペ問題」もある。他人のリポートを切り貼りするなどの不正が見つかった場合、その学期に履修した全単位を取り消すと学生に伝えており、実際に取り消した例がある。「研究倫理についても、まだ緊張感が残る１年生の早い時期に教えておく必要がある」と話す。

　一方で、理系だけでも１８００人で、少人数のゼミで必修にするのは並大抵のことではない。１、２年生が学ぶ教養学部の理系教員だけでなく、すべての理系学部や地震研究所、素粒子物理国際研究センターなど複数の学内研究所にも応援を要請した。

　必修は難しくても、全学生が自由に履修できるようにして浸透を図る大学もある。

　慶応大は、学部を問わず、１、２年生を中心にゼミ形式の「アカデミック・スキルズ」を開講する。法学部の大出敦教授は「高校までの調べ学習の延長になっている学生もいる。作法を知らないと、他人の考えを不適切な方法で引用し、盗用に問われかねない」と教育の重要性を指摘する。
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